京都新聞 2018年07月02日
妊娠時の喫煙、子の聴覚に影響も
京大グループ、障害リスク高く
妊娠時に母親が喫煙していたり、出生後に身近に喫煙者がいたりする子どもは
聴覚障害の疑いがあると判定されるリスクが高くなると
京都大のグループが２日発表した。
妊婦や幼い子のいる家庭では禁煙する必要があるという。
米医学誌にこのほど掲載した。
胎児期や乳幼児期は子どもの成長に与える影響が大きいが、疫学研究はまだ少ない。
京大医学研究科の川上浩司教授や吉田都美助教らは神戸市との共同研究で
２００４年～１０年に同市で乳幼児健診を受けた５万７３４ペアの母子のデータを調べた。
その結果、妊娠期に母親が喫煙した子が３歳児健診を受けた際
喫煙していない母の子に比べて１・７５倍の頻度で聴覚障害の判定を受けていたことが判明。
さらに母の喫煙に加えて出生後４カ月の段階で近くに喫煙する同居者がいると
２・３５倍の頻度で聴覚障害と判定されていた。
吉田助教は「禁煙の重要さと受動喫煙のリスクを示すことができた。
今後は喫煙とアレルギー疾患との関係などの調査を進めたい」と話した。
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