子どもがかかりやすいおたふくかぜについて、
日本小児科学会などでつくる予防接種推進専門協議会は14日、
ワクチンを早期に定期接種化するよう求める要望書を厚生労働省に提出した。
おたふくかぜは重症になると難聴になることもある。
近年の調査ではワクチンによる副作用頻度が低くなっているとの結果が出ており、
定期接種化で予防につなげたい考えだ。
定期接種は法律に基づき市区町村が主体で実施するワクチン接種。
おたふくのワクチンははしかや風疹との混合で定期接種となっていたが、
無菌性髄膜炎などの副作用が問題となり、1993年に使用中止となった。
現在はおたふく単独での任意接種となり、接種率は３～４割にとどまる。
おたふくかぜは３～４年ごとに流行し、重症になると難聴になる場合がある。
日本耳鼻咽喉科学会の調査では、
2015～16年におたふくかぜで少なくとも359人で難聴が発症した。
一方、混合ワクチンによる副作用は約１千人に１人だったが、
最近の調査では現在のワクチンでは数万人に１人となっている。
予防接種推進専門協議会は「副作用リスクは低下しており、
接種率向上のためにも定期接種化が必要」としている。
2018/5/14 nikkei
0コメント